養老保険

生命保険比較ランキング※最適な死亡保障の備え方

生命保険には死亡保障と貯蓄の両方に備えることが可能な養老保険があります。

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養老保険の仕組み

養老保険は、死亡保障貯蓄を同時に備えることができる生命保険です。

養老保険は、加入期間中にもし加入者(被保険者)が死亡または高度障害状態になった場合には設定金額が死亡保険金として受け取れます。

また、払った保険料は積み立てられていって保険期間の満了を迎えると設定金額が満期保険金として受け取れる仕組みの生命保険なのです。

ですから、養老保険とは、貯蓄をしながら万が一のリスクをカバーできる生命保険といえるでしょう。

満期保険金とは、銀行でいえば定期預金と同じ考え方です。

「毎月いくら積み立てると満了時にはいくらのこれだけの金額が受け取れます」という積立タイプもあれば、まとまったお金を一時金で支払って一定期間預けることで満了時に満期保険金として受け取るタイプもあります。

これは、保険料を月払いまたは年払いで払うか、一時払として一括で払うかの違いで、月払いまたは年払いで積み立てるより、一時払のほうが受け取り時の利回りは高いのが特徴です。

養老保険の加入期間は、10年、20年という期間を定める年満了タイプと、60歳まで、65歳までといった歳満了タイプがあります。

加入期間の設定は、用途に応じて設定するといいでしょう。

また、養老保険に医療特約をつけることもできます。

これは、貯蓄をしながら加入期間中の入院や、手術にも備えることもできます。

ただし、医療特約をつけると、医療特約部分の保険料は掛け捨て部分なので、払い込む保険料に対して満期保険金が少なくなります。

俗にいう元本割れとはこのことです。

医療特約を付けずに養老保険単独なら元本割れすることはありません。

養老保険のメリットとは

養老保険は貯蓄したい金額や満期の時期が自由に設定できるので、貯蓄をしつつ万が一に備えることができるところが最大のメリットと言えます。

保険料の安い保障のみの生命保険に加入すれば保険料支払いの負担は少なく済みますが、支払った保険料は掛け捨てなので戻ってくることはありません。

一方、養老保険は保険料は高めですが、契約期間中は死亡保障がありながら保険期間が満了になったときには、支払った保険料の総額もしくはそれ以上の金額のお金を受け取れます。

銀行などの定期預金でも計画的な貯蓄はできますが、養老保険に加入することで支払った保険料は年末調整や確定申告の際に控除の対象となりますので節税ができる点もメリットといえるでしょう。

養老保険のメリットを活用することで、子供の教育資金や老後に備えてお金が必要となるタイミングに満期を設定しておけば計画的な貯蓄ができます。

保険料の支払ってるようで実は貯金をしているのと同じことなのでコツコツ貯金をするのが苦手な方はメリットが高い商品となります。

養老保険加入のコツ

養老保険は、「加入期間が決まっている」ことと「貯蓄ができる」ということが最大の特徴です。

養老保険は、目的のために時期を設定してお金をためていく生命保険の商品といえます。

養老保険の加入目的の主なものは、子供の教育費の準備、子供の大学進学などにむけての資金の準備、住宅購入資金の準備、住宅購入の頭金の準備、老後のゆとり資金の準備などがあげられます。

子供の教育資金の準備で一般的な生命保険商品といえば学資保険ですが、この学資保険の仕組みは実は養老保険と同じなのです。

養老保険と学資保険の違いは、学資保険には、加入期間中に契約者(親)に万が一のことがあった場合、払い込み保険料が免除になるというところだけで、仕組みは養老保険と同じです。

養老保険の加入のコツは、目的のために満期の時期を設定することと、目的があって養老保険への加入するのであれば医療特約は付けずに養老保険単品で加入することでしょう。

普通養老保険(新フリープラン)のケース

例えば、かんぽ生命から発売されている「普通養老保険(新フリープラン)」の死亡保険金(満期金)は100万円~1,000万円の間で設定が可能です。

そして死亡保険金と満期保険金は同額になっています。

養老保険に加入している方は500万円程度の金額設定が多いようですが、老後に備えるのか、学資に使いたいのかなど、目的によって選ぶべき死亡保険金額も変わってきます。

満期給付金は死亡保障金と同等の商品が多いようですが、異なる保険もあるのでよく調べるようにしましょう

貯蓄目的で毎月(毎年)お金を支払い、満期を迎えた後お金を受け取るのなら銀行の定期預金でも良いのではないかと考えられるかもしれませんが、養老保険には死亡保険金があります。

銀行の定期預金は亡くなってしまったらそこで終了してしまいますが、養老保険は途中で亡くなっても死亡保険金を受け取れますので、万が一死亡してしまった際に備えながら且つ貯蓄もできる保険なのです。

養老保険は比較的保険料が高めに設定されております。

例えば30歳の女性が「普通養老保険(新フリープラン)」で60歳満期の500万円に加入した場合(特約なし)月額の保険料は14,150円です。

満期を待たずに解約してしまうとせっかく支払ったお金は戻ってきません。

満期金を受け取るためには十年単位で保険金を支払うわけですから加入をする際は支払いがきちんと続けられるかどうかをよく考えてみて下さい。

養老保険の加入の際の注意点

養老保険は目的のために期間を定め加入する貯蓄タイプの生命保険と考えてください。

加入期間や、設定金額によっては保険料が高額になることがあります。

無理な金額を設定してしまい、やむ得ず解約をしてしまっては意味がありません。

仮に、やむ得ず解約することになった場合、加入期間がある程度経過していれば支払った保険料に近い解約返戻金を受け取ることはできますが、加入期間が短いと払い込んだ保険料に対して解約返戻金はとても少ないので注意しましょう

どちらにせよ、加入期間中に解約をしてしまうと、加入目的も達成できないうえ、元本も割れてしまう、その上保障もなくなってしまうことになります。

養老保険は、貯蓄に保障もついてる生命保険なので、きちんと計画をたて、無理のない範囲で加入する生命保険といえます。

養老保険にかかる税金について

養老保険は万が一の時の死亡保障がある生命保険の一種ですが、契約期間が満了するとお金を受け取れる貯蓄型の商品のため、受け取るお金に利息や運用によって利益がでた場合、税金がかかることがあります。

養老保険の満期金や解約時の返戻金そのものに税金が掛かるのではなく、払い込んだ保険料を超えて受け取れる部分、すなわち利息や運用などでプラスになった部分に掛かります。

生命保険に加入するときは、保険料を支払う人(契約者)、保険の対象となる人(被保険者)、保険金受取人を設定する必要がありますが、養老保険ではこれに加え契約満了時に満期金を受け取る人(満期保険金の受取人)を設定する必要があり、この組み合わせを誰に設定するかによってかかる税金の種類が変わってくるのです。

契約者=満期金受取人

支払った保険料の合計より多く満期金を受け取った場合は所得税がかかります。

満期金を一度に受け取った時は一時所得、分割して受け取るなら雑所得として課税されます。

契約者≠満期金受取人

満期金受取人が契約者と違う場合、贈与税の課税対象となりますが、贈与税には110万円の控除額があるのでそれを超えた部分が課税対象となります。

所得税に比べると税金が発生しやすい契約形態となりますので、特別な理由がない限りこちらの契約形態はおすすめしません。

このように、養老保険は契約形態によってかかる税金がかわってきますので、加入する時には安易に設定せず、税金面をきちんと保険会社に確認したうえで加入しましょう。

養老保険の満期金にかかる所得税について

養老保険にかかる税金は保険料を支払う契約者と満期金を受け取る受取人の組み合わせで変わってくるのですが、契約者=満期金受取人の契約形態で、支払った保険料の合計より多く満期金を受け取ったときに所得税の課税対象となります。

満期金を一括で受け取った時の税金は一時所得して、分割で受け取った時は雑所得として取り扱われます。

満期金を一括で受け取った場合(一時所得)の計算式

満期金-支払い保険料の総額-一時所得の特別控除50万円×1/2

【例】養老保険の満期金200万円、支払い保険料総額180万円の場合

200万円-180万円-50万円×1/2=-15万円となりますので、この場合は所得税はかからないということになります。

ということは、この例でもわかるように、養老保険の満期金に所得税がかかるのは、支払い保険料の総額より満期金が50万以上プラスになった場合ということになります。

ここ数年、養老保険の利率はそれほど高くないため、所得税がかかるほどプラスになる商品を見かけることはほとんどありませんが、知識の一つとて知っておくといいでしょう。

養老保険を比較するときのポイント

養老保険は老後の資金や、将来の資金準備のために活用されていますが、最近では老後の資金準備としては個人年金保険の方が注目されています。

近年は保険会社も高い運用実績を維持することが難しくなってきているので、貯蓄と保障の両方の機能を持つ養老保険の商品数は少なくなってきています。

しかし、個人年金保険は人気の商品といえども死亡保障の機能がない商品がほとんどなので、死亡保障ついている養老保険は未だに根強い人気を持っています。

最近の養老保険は、個人年金保険に比べれば、利率が低い傾向にあるため貯蓄性は劣っていますが、貯蓄をしながら万が一の保障も求める人には最適な商品といえるでしょう。

養老保険の内容はとてもシンプルなので、どこの保険会社に加入しても内容は同じですが、利率は保険会社によって異なりますので、同じ内容でも満期の時に受け取れる満期保険金の金額は違ってきます。

複数社の保険会社の資料を取り寄せて同じ内容でも満期の時に受け取れる満期保険金の金額を比較することがポイントとなります。

養老保険と個人年金保険の比較

養老保険と個人年金保険は、将来に向けての貯蓄という点では同じような役割をするのですが、受け取り方や保障内容はそれぞれ特徴があるので、養老保険と個人年金保険を比較する際はそれぞれの特徴を踏まえた上で比較することが大切となります。

まず、養老保険の特徴は、「加入期間が決まっている」「加入期間中に万が一亡くなった場合、死亡保険金を受け取ることができる」「加入期間が終了したときに満期金を受け取ることができる」ところが特徴でしょう。

例えば、加入期間30年、保険金額300万円の内容で、30歳の方が加入した場合、加入期間満了の60歳になるまで死亡保障が300万円ついており、加入期間満了のときに生存していれば満期金として300万円受け取ることができます。

つまり、加入期間中の万が一の保障を得ながら加入期間満了をむかえることができると、満期金を受け取ることができるので、養老保険は死亡保険と貯金がセットになった保険商品となるのです。

養老保険の利率は昔に比べて最近はあまり良くないので、受け取る満期金は払い込んだ保険料相当額程度になっています。

一方、個人年金保険は、「加入期間が決まっている」という点は養老保険と同じですが、加入期間中に万が一亡くなった場合、亡くなるまでに払い込んだ保険料に相当する額しか受け取れないのです。

つまり、月々1万円の個人年金保険に加入し、5年間後に亡くなった場合、10,000×12ヶ月×5年=60万円+配当金等が死亡保険金として受け取れるということになりますので個人年金保険には死亡保障の機能はほぼないと思っておいたほうがいいでしょう。

しかし、加入期間満了となり年金支払が開始されると、支払った保険料総額より上回る金額を受け取れるので貯蓄機能は高い保険商品となります。

養老保険と個人年金保険の比較のポイントとして、まずは、死亡保障も重視しつつ貯蓄したいのか、それとも貯蓄メインで考えてるのかによって養老保険にするか個人年金保険にするかを選択しましょう。

どちらにするか決まったら次は複数の保険会社の商品の資料を取り寄せて各社の内容や利率を比較するといいでしょう。

生命保険コンシェルジュ

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